企業年金連合会発行「月刊企業年金」2012年4月号にて 連載「DCA→Z」が掲載されています。 今回のお題は「労働組合に投資教育を委ねる際の留意点」。 労働組合が投資教育を実施する場合の可否、またその際の事業主としての留意点をまとめています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2012年4月号にて 連載「DC10年」最終回「次の10年、DCはどう動くか」 が掲載されています。 確定拠出年金制度は次の10年、どのような普及が考えられ、 どのような役割を果たしていくか、またその課題について まとめています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2012年2月号にて 連載「DC10年」第9回「事業主にとっての投資教育」 が掲載されています。 確定拠出年金を導入した事業主にとっての大きな悩みである 投資教育をどのように考えていけばいいのかまとめています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2012年1月号にて 連載「DC10年」第8回「加入者視点で考えるDC制度の投資教育」 が掲載されています。非合理的投資行動を取りがちな加入者にとって 投資教育の意義はどこにあり課題は何か、まとめています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年12月号にて 連載「DCA→Z」が掲載されています。 今回のお題は「投資教育が含まれていない継続教育はありか?」。 継続教育=投資教育とつい考えがちですが、投資教育という言葉に引きずられてしまう可能性もあります。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年12月号にて 連載「DC10年」が掲載されています。 DC制度における制度運営責任(いわゆる受託者責任)について今後の課題を述べています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年11月号にて 連載「DC10年」が掲載されています。 中小企業にとってのDCの使い勝手と今後の課題を述べています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年10月号にて Q&A連載「DC AtoZ」が掲載されており、 DB(確定給付企業年金)事務局がDC(確定拠出年金)業務を 兼務する際のメリットや留意点を解説しています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年9月号にて 連載「DC10年」第5回「DC制度が広げる投資信託市場」が掲載されています。 DC制度が実は投資信託市場のすそ野を広げる大きな役割を果たしています。DC加入者の投資行動も長期投資家育成につながっていることを示唆します。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年8月号にて 連載「DC10年」第4回「DC制度が変える受給権の考え方」が掲載されています。 DC制度は自己責任が強調されがちですが、実は受給権が強固な制度でもあります。

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