企業年金連合会発行「月刊企業年金」2012年4月号にて 連載「DC10年」最終回「次の10年、DCはどう動くか」 が掲載されています。 確定拠出年金制度は次の10年、どのような普及が考えられ、 どのような役割を果たしていくか、またその課題について まとめています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2012年2月号にて 連載「DC10年」第9回「事業主にとっての投資教育」 が掲載されています。 確定拠出年金を導入した事業主にとっての大きな悩みである 投資教育をどのように考えていけばいいのかまとめています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2012年1月号にて 連載「DC10年」第8回「加入者視点で考えるDC制度の投資教育」 が掲載されています。非合理的投資行動を取りがちな加入者にとって 投資教育の意義はどこにあり課題は何か、まとめています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年12月号にて 連載「DC10年」が掲載されています。 DC制度における制度運営責任(いわゆる受託者責任)について今後の課題を述べています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年11月号にて 連載「DC10年」が掲載されています。 中小企業にとってのDCの使い勝手と今後の課題を述べています。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年9月号にて 連載「DC10年」第5回「DC制度が広げる投資信託市場」が掲載されています。 DC制度が実は投資信託市場のすそ野を広げる大きな役割を果たしています。DC加入者の投資行動も長期投資家育成につながっていることを示唆します。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年8月号にて 連載「DC10年」第4回「DC制度が変える受給権の考え方」が掲載されています。 DC制度は自己責任が強調されがちですが、実は受給権が強固な制度でもあります。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年7月号にて 連載「DC10年」第3回「DC制度を通じ変わる労使関係」が掲載されています。 DC制度になると、労働組合にはしっかりした役割が求められます。新しい労使関係の構築が労使双方に必要です。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年6月号にて 連載「DC10年」第2回「DC制度と退職給付会計」が掲載されています。 退職給付会計は企業年金制度に大きなインパクトをもたらした。後払い賃金として明確化された退職給付会計は今後も制度選択に影響を与えます。

企業年金連合会発行「月刊企業年金」2011年5月号にて 連載「DC10年」第1回「アメリカ401kプランから学んだわが国のDC」が掲載されています。 日本版401kと呼ばれた確定拠出年金制度が誕生した沿革と、参考とされたアメリカ401(k)プラン、IRA制度について。